＜競馬＞回収率向上支援 馬券投票ソフト　馬券モンスター－Baken MONSTER －

　環境設定画面です。
　馬券モンスターでユーザーが選択できる機能を設定します。
　お好みに応じて各項目を設定して下さい。

・IPAT投票設定・・・チェックをいれると、ＩＰＡＴ画面が別ウインドウで開き、合計金額入力画面で一旦停止します。その画面の「投票ボタン」を押して投票を完了させます。
　チェックをはずすと、ＩＰＡＴ合計金額入力画面を開くことなく、最後まで一気に投票を完了させることができます。
※ＩＰＡＴ合計金額入力画面で投票内容を確認することをおすすめします。

　↑ＩＰＡＴ合計金額入力画面

・払戻データ取得設定・・・チェックすると馬券モンスター起動中は自動で１０分毎に払戻データを取得します。

・分析データ画面設定・・・チェックすると＜買い目作成＆ＩＰＡＴ投票画面＞を表示した時に続けて分析データがあれば自動で＜分析データ画面＞を開きます。

・自動賭け金 初期設定・・・自動で賭け金をセットするにあたって、ここではIPAT残高（想定額）と賭け金率を設定します。

 ＜ＯＫ＞ボタン・・・設定した内容を保存して画面を閉じます。
＜キャンセル＞ボタン・・・設定した内容をキャンセルして画面を閉じます。 

　賭け金額は、IPAT残高（想定額）÷合成オッズ× 賭け金率　で算出。

　賭け金率を下げれば賭け金額は減り、賭け金率を上げれば賭け金額も増えます。
　賭け金率は、0.7～1.2のあいだで設定されることをおすすめします。

　また、合成オッズが大きくなれば賭け金額は減り、合成オッズが小さくなれば賭け金額は増えます。

　※合成オッズとは
　　全買い目のオッズを合成したもので、投資競馬においては非常に重要な概念です。 

　　払戻し均等で資金配分する際に、合成オッズをもとに算出します。

　

　バージョン＆ユーザー情報画面です。
　【馬券モンスター】のバージョン・ライセンス認証に使用している
　メールアドレス・パスワードを表示します。
　タイトルバーに表示している［Ｃ：￥ＢａｋｅｎＭｏｎｓｔｅｒ］は
　【馬券モンスター】をインストールしているフォルダーを表示しています。

＜ＯＫ＞ボタン・・・バージョン＆ユーザー情報画面を閉じます。
＜システム情報(S)＞ボタン・・・システム情報画面を表示します。

馬券モンスターの動作推奨環境 対応ＯＳ 　ＷｉｎｄｏｗｓＶｉｓｔａ、７、８、８.１ 　※Windows RTについては、非対応となります。 ＣＰＵ 　Ｃｏｒｅ２Ｄｕｏ 同等以上 メインメモリ容量 　2GB以上（32ビット） / 4GB以上（64ビット） ハードディスク空き容量 　１GB以上 ディスプレイ解像度 　１２８０×１０２４ 以上 通信環境 　常時インターネット接続、ADSL12M 以上 その他 　ＩｎｔｅｒｎｅｔＥｘｐｌｏｒｅｒ７ 以上

このソフトウェア使用許諾契約書（以下、「本契約書」といいます。）は、
卍データダイレクト（卍DD）（以下、「本ソフトウェア」といいます。）に関してお客様（以下、「ユーザー」といいます。）と有限会社ゲットラック（以下「当社」といいます。）との間で締結される法的な契約書です。
ソフトウェアをご使用になる前に以下の条項を必ずお読みください。
ユーザーが本ソフトウェアのインストール、または使用をした場合には、ユーザーは本契約書の条項に承諾したものとみなされます。

もしも、本契約書の条項に同意されない場合、当社は、ユーザーに本ソフトウェアの使用（試用目的も含め）を許諾できません。
そのような場合、本ソフトウェアの使用を中止し、廃棄してください。
この場合の「破棄」とは、コンピュータにインストールされた本ソフトウェアのアンインストールも含まれます。

「卍データダイレクト（卍DD）」ソフトウェアライセンス

本ソフトウェアは、著作権法および著作権に関する条約をはじめ、その他知的財産権に関する法律および条約によって保護されています。

第１条（定義）
　「本ソフトウェア」とは、本契約書とともに交付されるコンピュータソフトウェア、データ並びにそれに関連した媒体、印刷物（マニュアルなどの文書）、および電子文書（電子的形態での提供コンテンツ）を含みます。
　また、お客様が最初に本ソフトウェアのライセンスを取得された後に、当社から入手した本ソフトウェア製品のアップデート、データ、アドオン、コンポーネント、Ｗｅｂサービス、および追加機能も含みます。
　「ユーザー」とは、当社より受けた許諾に基づき本契約書の条件条項に従って、本ソフトウェアを使用する者をいいます。

第２条（使用許諾内容）

当社はユーザーに対し、以下の内容で本ソフトウェアを使用することを許諾します。

（１）本ソフトウェアは、１ユーザーライセンスで２台のコンピューターまで認証を受けることができます。３台以上のコンピューターでご利用になる場合は別途、追加のライセンスが必要になります。

（２）本契約書に反する本ソフトウェアの複製や使用することはできません。

（３）本ソフトウェアのライセンスを第三者へ譲渡、公開、貸与、レンタルすることはできません。

（４）本ソフトウェアの修正、改変、翻訳、リバースエンジニアリング、逆コンパイルすることはできません。

（５）本ソフトウェアを無断で他製品へ組み込むこと（書籍などの付録メディアへの収録などもこれに含まれます。）を禁止します。

（６）本ソフトウェアに関しての問合せ等を「TARGET frontier JV（ターゲット）」公式サイト等へしないものとします。

第３条（著作権）
本ソフトウェア、および本ソフトウェアの複製物についての権原および著作権その他の知的財産権は、当社およびその許諾者有するものです。本ソフトウェアには含まれていないが本ソフトウェアを使ってアクセスされるコンテンツについての権原および著作権その他の知的財産権は、各コンテンツ所有者に帰属し、著作権法およびその他の知的財産権に関する法律並びに条約によって保護されています。本契約書は、そのようなコンテンツの使用権を許諾するものではありません。

第４条（保証制限と免責）

（１）当社は本ソフトウェアおよび付属物を使用すること、あるいは使用できなかったこと（ユーザーの目的および環境に対する不適合等）によりユーザーが被ったいかなる損害（馬券購入によるもの、情報の消失、毀損等による損害を含みます。）に関していかなる責任も負いません。

（２）当社は本ソフトウェアで使用するデータおよびそのデータに起因するあらゆる現象に対して責任を負いません。

（３）本ソフトウェアのバージョンアップはインターネットなどの公共のコンピュータネットワークを通じて提供いたします。また、いかなる場合であってもバージョンアップの義務をユーザーに対して負うものではありません。

（４）ユーザーは不正に入手したライセンスを使用してはなりません。入手したライセンスが不正に使用された場合は不正に使用されたライセンス数分のライセンス料金を当社に支払うものとします。

第５条（個人情報の取扱い）
　本ソフトウェアには正規ライセンスの有効確認のため、データ取得時にメールアドレス・パスワード、およびハードウエア構成情報等をインターネット上の当社認証サーバーに送信することがあります。
　このときの送信データには氏名・電話番号などの個人情報は含まれずまた、不正ライセンスの使用防止以外の目的に使われることはありません。

第６条（秘密保持）
　ユーザーは、本ソフトウェアに関する情報および本契約書の内容のうち、公然と知られていないものについて秘密を保持するものとし、当社の事前の書面による承諾を得ることなく第三者に開示または漏洩しないものとします。

第７条（契約の開始と解除）
　本契約は、本ソフトウェアを最初に起動したときから有効になります。
　ユーザーが本ソフトウェアの使用を停止した際に契約は解除されます。
　但し、ライセンス期間中に停止された場合でもライセンス料金の返金はされません。
　また、ユーザーが本契約に違反した場合、本契約は解除されます。
　この場合ユーザーは、本ソフトウェアをコンピュータ上から削除し本ソフトウェアの使用を中止しなければなりません。
　この場合のライセンス料金は返却されません。
　クレジット決済を利用しているユーザーはライセンス有効期限日翌日に契約は自動更新となります。
　この場合のユーザーが本契約の解除を希望する場合は、ライセンス有効期限日の１７：００までに
　解除申請をユーザーが当社に行うものとします。
　また、ライセンス有効期限日の１７：００を過ぎた場合の解除申請についてはライセンス料金は返却されません。

第８条 （ライセンスの停止）
　本ソフトウェアのライセンスを購入したユーザーが、支払期日までに本ソフトウェアのライセンス料金を支払わない場合、当社は、ユーザーの事前の許諾なく、本ソフトウェアのライセンスを停止することができます。
　当社が本ソフトウェアのライセンスを停止した場合、ユーザーは、本ソフトウェアを使用することはできません。
　ライセンスの停止後、ユーザーがライセンス料金の全額を支払われた場合は、当社はライセンスの停止を解除するものとします。
　ライセンスの停止によってユーザーに生じたいかなる損害についても、当社は責任を負わないものとします。

第９条（完全な合意）
　本契約書（本ソフトウェアに含まれる本契約書の追加および修正を含みます。）は、
　本ソフトウェアに関してユーザーと当社の間の完全な合意を構成し、本ソフトウェアのユーザーに対する使用許諾に関する当事者間の全ての以前および同時の口頭または書面による意思表示、提案、および表明を無効にします。

第１０条（準拠法および管轄）
　本契約書は、日本国法に準拠し、本契約書に関連または起因して生じる紛争については、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とするものとします。